C to C(Consumer to Consumer)は一般消費者間の電子商取引、G to G(Government to Government)は中央省庁間の文書交換の電子化のことを言います。 B to B(企業間取引)、B to C(企業と一般消費者間取引)のビジネス・モデルから、最近ではWeb上にだれでも自分のインターネット・ショップを開店できるようになってきたため、一般消費者同士が直接取引を行うC to Cも行われるようになってきました。例としては、個人の間で行われるオークション(個人間売買)のeBay(イー・ベイ)が代表的です。 一方、これらの動きと同期して、国レベルでもインターネットによる電子政府への取り組みが活発化し、中央省庁間の電子化を目指してG to Gが行われています。さらに、企業から政府への製品の調達や入札を電子化するG to B(Government to Business、中央省庁と企業間の電子化)、また個人(国民)から政府などへの申請や届出を電子化する、あるいは政府からの行政情報を電子的に提供する、ワンストップ・サービス(1回のアクセスであらゆる情報を見ることができるサービス)などのG to C(Government to Consumer、中央省庁と個人の電子化)も活発化し始めています。 例えば、B to Bを「B2B」のように表記することもあります(toとtwoの発音が同じことを利用した表現。アメリカで多く用いられる手法)。