ネットワーク上で電子媒体を利用して取引を行う電子商取引(EC)の形態のひとつで、企業対従業員の取引のことです。「B2E」と表記されることもあります。電子商取引の形態には、他にも、企業対企業の「B to B」、企業対一般消費者の「B to C」、一般消費者同士の「C to C」などもあります。 B to Eとは、主に企業が従業員(その家族や定年退職者を含めることもある)に対する福利厚生サービスの一環として行うもので、企業やその企業と提携している外部の企業と、その従業員との間で行われる電子商取引のことです。自社製品を割安で販売する社員販売制度、保養所やスポーツクラブなどの予約や割引サービス、年金・保険・ローン・預貯金などの金融サービスなどを従業員に対して提供します。また、社内教育や研修、業務支援などもB to Eに含まれることもあります。 企業にとっては、これらサービスの電子化を進めることで福利厚生を充実させながらコストを削減することができ、従業員にとっては、サービスの選択肢が拡大し利用しやすくなるといった利点があります。